欧州食品安全機関(EFSA)からのインフルエンザA(H1N1)関連情報


ヒトの新型H1N1インフルエンザウイルス感染についての食品安全の立場からの検討(科学的意見)
Statement on Food safety considerations of novel H1N1 influenza virus infections in humans
Published: 9 June 2010, Adopted: 27 May 2010
http://www.efsa.europa.eu/en/scdocs/scdoc/1629.htm
(食品安全情報(微生物)2010年13号(2010/06/16)収載)

 欧州食品安全機関(EFSA)はBIOHAZパネル(Panel on Biological Hazards)に、新型2009H1N1ヒトインフルエンザパンデミックウイルスの食品を介したヒトへの感染の可能性に関して、現在入手可能な知見のレビューを要請した。具体的には、新型H1N1(nH1N1)インフルエンザウイルスのブタやその他の食料生産動物における体内組織分布および排出、また食品を介してヒトが感染する可能性に関する現行の知見の評価を依頼した。また食品および動物由来製品中におけるnH1N1ウイルスの生残性やヒトに感染するためのnH1N1ウイルスが越えねばならない障壁の評価、さらに現在の科学的知見において不足している部分の特定を依頼した。

 BIOHAZパネルの作業部会は、EFSAの外部委託により別途作成された科学的報告書(新型H1N1(nH1N1)インフルエンザウイルスのヒトへの食品由来感染源としての豚肉、豚肉製品および七面鳥肉の科学的評価:A scientific evaluation of pork, pork products and turkey meat as a possible source of foodborne infection with novel H1N1 (nH1N1) influenza virus in humans)にもとづいて本意見をとりまとめた。科学的報告書は以下の知見を述べている。(1)ブタはnH1N1ウイルスに高度に感受性であり、感染したヒトとの接触により感染する可能性があるが、ブタからヒトへの接触感染の報告はない。(2)ブタにおける感染は呼吸器に限定されており、ウイルス血症や筋肉などの喫食可能な組織へのウイルス拡散はない。(3)とさつ時もしくはそれ以後の取り扱い段階において、感染ブタの呼吸器分泌物による豚肉および豚肉製品の低レベルのウイルス汚染の可能性はある。(4)食品と共に摂取された場合、複製能のあるインフルエンザウイルスの数は胃の酸性pHおよび十二指腸における胆汁酸塩等により減少する。(5)ヒトの胃腸管組織がnH1N1を含む哺乳類タイプAインフルエンザウイルスの体内侵入部位や感染標的組織であることを示すエビデンスはない。(6) 口腔咽頭組織が哺乳類インフルエンザウイルスの体内侵入部位として知られている。このような組織を通過する食品がnH1N1ウイルスに汚染されている場合には理論上はヒトへのnH1N1ウイルス感染が起こり得るが、通常の加熱調理により食品中のnH1N1ウイルスは不活化される。(7)調理器具等に使用される市販の消毒剤はインフルエンザウイルスを迅速に死滅させる。
 以上より、nH1N1インフルエンザウイルスに汚染された食品がヒトへの感染の原因食品となる可能性は低い。
http://www.efsa.europa.eu/en/scdocs/doc/1629.pdf(報告書)
http://www.efsa.europa.eu/en/scdocs/doc/s1629.pdf(Summary)

(関連記事)
新型H1N1(nH1N1)インフルエンザウイルスのヒトへの食品由来感染源としての豚肉、豚肉製品および七面鳥肉の科学的評価
A scientific evaluation of pork, pork products and turkey meat as a possible source of foodborne infection with novel H1N1 (nH1N1) influenza virus in humans
Published: 9 June 2010
http://www.efsa.europa.eu/en/scdocs/scdoc/55e.htm
http://www.efsa.europa.eu/en/scdocs/doc/55e.pdf(報告書)
http://www.nihs.go.jp/hse/food-info/microbial/h1n1flu/h1n1efsa3.html(日本語要約)
(食品安全情報(微生物)2010年20号(2010/09/22)収載)


国立医薬品食品衛生研究所安全情報部