家庭用品に係る健康被害病院モニター報告制度は、日常生活において使用している衣料品、身の回り品、家庭用化学製品等による皮膚傷害ならびに小児による誤飲事故等の健康被害について、専門家の診療を通じて収集し、健康被害の実態を把握するとともに、早急な安全対策に資すること及びその情報を広く公開することを目的として、昭和５４年５月から実施しているものである。平成７年度までの１７年間に１１, ２０７件の健康被害事例が報告され、その結果は、家庭用品の安全対策に反映されている。
本制度の実施に当たっては、モニター病院として皮膚科領域（慶應義塾大学医学部附属病院、堺市立堺病院、信州大学医学部附属病院、東京医科大学附属病院、東京慈恵会医科大学附属病院、東邦大学医学部附属大森病院、名古屋大学医学部附属病院分院及び日本赤十字社医療センター）と小児科領域（伊丹市立伊丹病院、川崎市立川崎病院、医療法人財団薫仙会恵寿総合病院、社会保険埼玉中央病院、東京医科大学附属病院、東京都立墨東病院、東邦大学医学部附属大森病院及び名古屋第一赤十字病院）の各８病院の協力を得ている。
今般、平成７年度の報告を家庭用品専門家会議（危害情報部門）（座長：新村 眞人 東京慈恵会医科大学皮膚科教授）において検討し、その結果を以下のとおりとりまとめた。
平成７年度の報告件数は１,
０４５件であり、そのうち皮膚科領域の報告は２４２件、小児科領域の報告は８０３件であった。前年度は皮膚科２８３件、小児科６７１件であり、皮膚科領域の報告件数は減少し、小児科領域の報告件数は増加した。
また、皮膚科領域においては、複数の家庭用品が原因と考えられた報告が含まれており、家庭用品の種類別の集計では、おのおの別個に計上しているため、のべ報告件数は２７４件となった。
なお、これらの健康被害は、患者主訴、症状、その経過及び発現部位等により家庭用品によるものであると推定されたものであるが、因果関係が明白でないものも含まれている。
１. 皮膚科
（１）平成７年度の動向
① 原因と推定された家庭用品をカテゴリー別に見ると、前年度同様、装飾品等の「身の回り品」の報告件数が最も多く１０１件であり、次いで、スポーツ用品等の「その他」が７６件であった。全報告件数に対する各カテゴリー別の割合は、「家庭用化学製品」が前年度より約９％減少している（表１）。
なお、「衣料品」の割合は、昭和６２年度から平成元年度にかけて１８％～２０％で推移していたが、その当時に比べると、近年はその割合が低下している。
② 家庭用品の種類別では「装飾品」が５６件（２０％）で最も多く、次いで「洗剤」が４８件（１８％）、「時計バンド」が２７件（９.９％）、「ゴム手袋・ビニール手袋」が２５件（９.１％）、「スポーツ用品」が１８件（６.６％）の順であった（表３）。
③ 平成７年度の報告件数上位１０品目については、[装飾品」、「時計バンド」、「ゴム手袋・ビニール手袋」、「スポーツ用品」等に関する報告が、前年度より全報告件数に占める割合が増加している。一方、「洗剤＊｣、「ナイロンタオル」、「めがね」及び「洗浄剤＊＊｣に関する報告は、その割合が減少している。
（２）要因別の解析
① 患者の性別では女性が１８２件（７５％）と大半を占め、特に２０代の女性が６８件と全体の２８％を占めた。これは例年と同様の傾向である。
② 障害の種類としては、「アレルギー性接触皮膚炎」が１３８件（５７％）と最も多く、次いで「湿潤型の手の湿疹」３３件（１４％）、「刺激性皮膚炎」３２件（１３％）、「ＫＴＰＰ＊型の 手の湿疹」２３件（９.５％）の順であった。
（３）原因製品別考察
１）装飾品
①主な報告事例
◎事例１【原因製品：イヤリング】
◎事例２【原因製品：イヤリングのゴム】
＊：Thiuram mix、Mercapto
mix：ゴムでアレルギーが疑われる症例に対して使用されるパッチテスト用の検体。
平成７年度における装飾品に関する報告件数は５６件（２０％）であり、前年度６４件（２０％）と同様であった（表３）。
性別・年齢別の報告件数では、２０代女性が３１件（５５％）と最も多く、前年度（４８％）と同様であったが、１０代女性は５.３％であり、前年度（１６％）より減少している。
原因製品別の内訳は、ネックレスが１５件、ピアスが１２件、イヤリングが１２件、指輪が２件、これらの複数が原因と考えられるものが１３件であり、その他の製品は２件であった。
障害の種類は、アレルギー性接触皮膚炎がその大半（９５％）を占めた。
原因となった素材は、１例（イヤリングのクリップのゴム部）を除いてすべて金属であった。
金属が原因とされるもののうち、パッチテストを行っているものが３０件報告されており、その中では、前年度同様、ニッケルが原因と考えられるものが最も多かった（表２）。
金属が汗に溶けて症状が発現すると考えられるので、防止策としては、汗を大量にかくような運動をする際には装飾品類をはずすことが望ましい。特に、ピアスは耳たぶ等に穴を開けて装着するなど、装着方法が他の製品と異なり、表皮より深部と接触する可能性が高いため、アレルギー症状の発現などに対して、より一層注意が必要である。また、症状が発現した場合には、専門医の診療を受けるとともに、原因製品の装着を避けることや、別の素材のものに変更することなどが必要である。
なお、パッチテストにおいて、チタンで陽性になった事例が１例あったが、この事例については被験物質中に含まれる他の物質に対する反応の可能性があることから、チタンとの因果関係は不明である。
２）洗剤
①主な報告事例
◎事例１【原因物質：洗濯用洗剤】
②考察
平成７年度における洗剤に関する報告件数は４８件（１８％）であり、前年度７５件（２４％）より減少している（表３）。
原因製品が判明しているもののうち、原因製品別の内訳は、洗濯用洗剤が２０件（このうち内容成分が判明しているものは１７件で、すべて合成洗剤）、台所用洗剤が１６件（このうち内容成分が判明しているものは１４件で、すべて合成洗剤）であった。
障害の種類は、湿潤型の手の湿疹が３１％、刺激性皮膚炎及びＫＴＰＰ型の手の湿疹がそれぞれ２７％を占めている。ＫＴＰＰ型手の湿疹は、前年度（５１％）より減少している。
症状の発現には、洗剤成分以外にも皮膚の状態、たわしの使用等による物理的刺激、洗剤の使用濃度、季節、水仕事の頻度等、様々な要因が複合的に関与しているものと考えられる。
防止策としては、使用上の注意・表示をよく読み、希釈倍率に注意する等、正しい使用方法を守ることが必要である。また、使用に際しては、保護手袋を着用することや、使用後保護クリームを塗ることなどの工夫も必要と思われる。
３）時計バンド
①主な報告事例
◎事例１【原因製品：腕時計バンド（金属製）】
平成７年度における時計バンドに関する報告件数は２７件（９.９％）であり、前年度２４件（７.６％）より増加している（表３）。
原因となった素材別の内訳は、金属バンド１４件、革バンド８件、ゴムバンド２件、革及び金属バンド１件、不明２件であった。
このうち、１０件についてパッチテストを行っており、金属バンドが原因とされる症例では８件についてその結果が報告されている。その中では、ニッケルが原因の１つと考えられるものが最も多く、次いで、コバルト、クロムであった。
障害の種類は、アレルギー性接触皮膚炎が２６件（９６％）と大半を占めた。
防止策としては、症状が発現した場合には、別の素材のものに変更することなどが必要である。また、金属バンド等でアレルギー症状が発現した場合には、イヤリング、ピアス、ネックレス等の他の金属製品についても注意することが必要である。
４）スポーツ用品
①主な報告事例
◎事例１【原因製品：ゴルフクラブ】
②考察
平成７年度のスポーツ用品に関する報告件数は１８件（６.６％）であり、前年度９件（２.８％）より増加している（表３）。
原因製品別の内訳は、水泳用またはスキー用ゴーグルが６件、ゴルフクラブが６件、ゴルフ用またはラケットボール用手袋が５件、リストバンドが１件であった。そのうち、水泳用ゴーグルに使用された曇り止めスプレーが原因の１つと考えられた事例が１件あった。
障害の種類は、１８件中１１件がアレルギー性接触皮膚炎であり、その大半はゴム（合成ゴムを含む）が原因であると考えられる。なお、スポーツ用品に使われている接着剤が原因となる場合もあることから、注意が必要である。
スポーツ用品は、運動による発汗時の使用を前提としている製品であるので、製造業者においては、製品開発に当たって特に厳格な安全性の確認が望まれる。また、健康被害が発症した場合は、専門医の診療を受け、指示に従うことが必要である。
５）その他
その他、携帯用カセットプレーヤーのイヤホーンによる健康被害が報告されている。
◎事例１【原因製品：イヤホーン】
家庭用品を主な原因とする皮膚障害は、原因家庭用品との接触によって発生する場合がほとんどであり、家庭用品を使用することによって接触部位に痒み、湿疹等の症状が発現した場合には、原因と考えられる家庭用品の使用を極力避け、様子をみることが必要である。症状がおさまった後、再度使用して同様の症状が発現する場合には、同一の素材のものの使用は以後避けることが賢明であり、症状が改善しない場合には、専門医の診療をうけることが必要である。
また、使用前には必ず注意書きをよく読み、正しい使用方法を守ることや、自己の体質について認識し、製品の素材について注意を払うことも大切である。
２. 小児科
（１）平成７年度の動向
① 小児の誤飲事故の原因製品としては、「タバコ」が４３３件（５４％）で最も多く、次いで「医薬品・医薬部外品」が９２件（１１％）、「玩具」が３４件（４％）、「硬貨」が２２件（３％）、「プラスチック・容器片」が１９件（２％）であった（表４）。
平成７年度の報告件数上位１０品目までの原因製品のうち、上位４品目の順位は前年度までと同様であり、そのうち上位２品目については、小児科のモニター報告が始まって以来変わっていない。
また、それ以外の原因製品においても、順位の変動はあるものの、第５位以下の６品目のなかに前年度と同じ品目が４品目含まれている。
② 平成７年度の報告件数上位１０品目については、「タバコ」、「玩具」、「プラスチック・容器片」、「体温計」及び「乾燥剤」に関する報告の全報告件数に占める割合が、前年度より増加している。一方、「医薬品・医薬部外品」、「硬貨」、「食品」、「化粧品」及び「電池」に関する報告は、その割合が減少している（表４）。
③ 上位品目の全報告件数に占める割合について、長期的な傾向をみると、「タバコ」の割合が増加傾向にあり、その他はほぼ横ばいとなっている（図２）。
（２）要因別の解析
① 発現症状については、悪心、嘔吐、腹痛、下痢等の「消化器症状」が認められたものが７８件（１０％）と最も多く、次いで咳、喘鳴等の「呼吸器症状」が認められたものが３３件（４％）となっている。これらを含め、症状の発現がみられたものは全体で１４０件（１７％）であった。事故後、摘出術等が必要であることから「入院」、「転科」及び「転院」となったものは２４件であった。それ以外で、転帰が不明以外のものは全て「帰宅」していることから、重篤な事例は少なかった。
② 誤飲時の保護者の処置としては、吐かせる、水を飲ませる等の応急処置を行った事例が３４６件（４３％）あったが、その中には、水または牛乳を飲ませてはいけないと考えられる事例（タバコの葉または吸殻の誤飲時）で、水または牛乳を飲ませたり、吐かせてはいけない事例（灯油の誤飲時）で吐かせたという不適切な処置もあった。
③ 誤飲事故発生時刻については、４３５件（５４％）が午後５時から午後１１時の間に発生しており、さらに、このうち、３５７件（４４％）が、夕食時をはさんだ団らんの時間帯である午後６時から午後１０時の間に発生しており前年度と同様の結果であった。この中で、「タバコ」の誤飲事故については、小児が起きている時間帯（午前７時～午後１０時）でほぼ一定して発生している（図３）。
また、タバコの誤飲事故発生曜日については、１５６件（３６％）が、土曜日及び日曜日に発生しており、前年度と同様の結果であった。
④ 平成７年度の報告では、食品の誤嚥事故の報告が１７件（２％）あったが、平成５年度に報告されたピーナッツの誤嚥事故のような死亡例はなかった。
⑤ 平成７年度の報告では、ミルクを日本酒に溶いて飲ませたり、漂白剤を含む水などに溶いて飲ませたといった保護者の過失による誤飲事故の報告がみられた。
（３）原因製品別考察
１）タバコ
①主な報告事例
◎事例１【原因製品：タバコ】
②考察
平成７年度におけるタバコに関する報告件数は４３３件（５４％）であり、前年度３４５件（５１％）をやや上回り、全報告の半数以上を占めている（表４）。
年齢については、ハイハイやつかまり立ちをする６～１１ヶ月の乳児による事故が３２０件（７４％）であり、１２～１７ヶ月の幼児とあわせると９３％を占めた。この中には、保護者が近くに居ながら発生した事例も多くみられた。
症状の認められた６６件中、消化器症状が認められていたものが４６件と最も多かったが、４３３件中特に重篤な事例はなく、ほとんどが受診後帰宅している。
応急処置を行った事例は、２２０件（５１％）であり、何も飲ませずに「吐かせた」及び「吐かせようとした」事例が、あわせて１２１件と最も多かった。
タバコの誤飲事故の大半は、自分で動き回り始める１歳前後の乳幼児にみられることから、この年齢の子供をもつ保護者は、タバコ、灰皿及び灰皿に使用した飲料の空き缶等を、子供の手の届く床の上やテーブルの上等に放置しないことなど、その取り扱いや置き場所に細心の注意を払うことが必要である。
２）医薬品・医薬部外品
①主な報告事例
◎事例１【原因製品：抗てんかん薬】
平成７年度における医薬品・医薬部外品に関する報告件数は９２件（１１％）であり、前年度８６件（１３％）とほぼ同様であった。
症状の認められた１３件中、６件について傾眠、意識障害などの神経症状が認められている。入院を必要とした事例は、７件であったが、重症例はみられていない。
年齢については、前年度同様各年齢層においてみられているが、特に１～２歳児にかけて多くみられている（７６％）。
原因となった医薬品・医薬部外品の内訳は、解熱鎮痛剤が１２件で最も多く、次いで循環器用剤、一般風邪薬及び精神安定剤がそれぞれ８件、胃腸薬・下剤が７件となっており、一般の家庭に常備されている医薬品・医薬部外品による事故が多く発生している。
医薬品・医薬部外品の誤飲事故の大半は、医薬品の保管を適切に行っていなかった場合や保護者が目を離したすきに発生していることから、家庭内での保管・管理には十分注意する必要がある。
また、ゴキブリ駆除用のホウ酸ダンゴや、雛人形等の保管時に使用している防虫剤などを誤って食べた事例もみられていることから、これらについても子供の目につかない場所や手の届かない場所に保管するなどの配慮が必要である。
３）玩具
①主な報告事例
◎事例１【原因製品：ボタン型電池】
②考察
平成７年度における玩具に関する報告件数は３４件（４.２％）であり、前年度２５件（３.７％）より増加している。
年齢については、３～５歳児が１１件（３２％）で最も多く、次いで２歳児が９件であった。
玩具の誤飲事故の大半は、遊んでいたものを口に入れてしまった場合に発生している。重篤な症状がみられた事例はなかったものの、玩具等に使用するボタン電池の誤飲事故にみられるように、正常な使用時においても、電池のフタが何らかの理由で開き、中の電池が簡単に取り出すことができたために起こっている事例もある。
製造物責任法の施行に伴い、様々な誤飲防止対策を施した玩具が販売されているが、特に口に入る大きさのもので子供が遊んでいるときには、誤飲する可能性が考えられることから、保護者は目を離さないように注意する必要がある。
４）その他
①主な報告事例
◎事例１【原因製品：磁石】
◎事例３【原因製品：こんにゃく】
◎事例４【原因製品：日本酒】
平成７年度では、特に重篤な症例はみられなかった。しかし、ゴボウ、こんにゃく等の食品による誤嚥事故は発生しており、その大半において、食品が気道に詰まったなどの呼吸器症状（８件）、アルコール飲料等による循環器症状（３件）等、何らかの症状が認められた。
食品類による誤嚥事故中、特に気道へ詰まらせた場合には、重篤な症状を引き起こすことがある。ピーナッツや枝豆は、気道に入りやすい大きさ、形状及び堅さを有しているので、特に２歳未満の乳幼児においては、誤嚥事故の原因となりやすい。しかもこのような食品は、気道に入った場合、摘出が困難であるため十分注意をする必要があり、乳幼児に食べさせること自体禁忌とされている。
また、平成７年度の報告では、子供にミルクを与えるときに、日本酒または漂白剤を薄めた液で溶いて与えてしまった事例があった。アルコール飲料の誤飲事故では循環器症状がみられたり、漂白剤の誤飲事故では化学熱傷を起こすことがあることから、保護者自身が十分注意する必要があり、子供にミルクなどを与える前には親が確認することも必要と思われる。
その他、重篤な症例ではないが、猫の糞や観葉植物などの誤飲事故が起こっていることなどから、家庭内外にあるものは、そのほとんどが子供の誤飲の対象物となる可能性があり、子供のいる家庭においては保護者の配慮が必要である。
また、平成７年度の報告にはなかったが、こんにゃくゼリーの誤嚥による死亡事故が発生している。こんにゃくのようなものは、噛み切りにくく、いったん気道へ詰まってしまうと、重篤な呼吸器障害につながるおそれもある（事例３）。
さらに、誤飲後、誤飲製品が胃内まで到達すれば、いずれ排泄されると考えられることから問題はないとする考え方もあるが、ボタン型電池が腸内壁に張り付き穿孔してしまったり、硬貨が胃内から排泄されない場合もあることから、確実に排泄されたことを確認することが必要である。
その他、平成７年度の報告の中には、事例２のようにプラスチックフィルム片等の誤飲事故の報告も５件あった。プリン容器のフタやプラスチックフィルム片など、子供が口の中に入れて噛んでるうちに飲み込んでしまうことがあり、これらが気道を塞ぎ呼吸困難など重篤な結果をまねくおそれがあることから、子供がプラスチックフィルム片等を手にしないよう保護者は十分配慮することが必要である。
（４）全体について
前年度同様、子供の誤飲事故は、午後５時から午後１０時の間の家族の団らんの時間帯に頻発している。保護者が近くにいる・いないに関わらず、乳幼児は、身の回りのものを分別なく口に入れてしまうので、乳幼児のいる家庭では、乳幼児の手の届く範囲には極力物を置かないようにすることが必要である。特に、歩き始めた子供は行動範囲が広がることから注意を要する。また、食品類であっても、状況次第では非常に危険なものになるということを保護者は認識し、子供の周囲の環境に気を付けなければならない。
さらに前年度同様、兄弟・姉妹に誤飲事故歴があったり、患児自身に誤飲事故歴があったりと、同一家庭内で繰り返し誤飲事故が発生している事例が多いことから、このような家庭では、保護者の認識や生活習慣にも問題があると思われるので、保護者は意識を向上させ、生活習慣の改善に努力することが必要である。
誤飲時の応急処置は、症状の軽減や重篤な症状の発現の防止に役立つので重要な行為である。しかし、保護者が誤った処置をしている事例もみられていることから、応急処置に関して正しい知識を持つことが重要である。
なお、平成８年度には、（財）日本中毒情報センターにより、小児の誤飲事故防止に係る啓発パンフレットが作成され、全国の保健所あて送付されている。
本モニター報告は平成７年度で１７回目となったが、報告件数において上位を占める家庭用品の種類は、ここ数年ほとんど変動していない。しかし、そうした中でも、皮膚科領域における装飾品による金属アレルギーの増加やスポーツ用品による皮膚障害の増加など時代に応じた変化が現れている。
現在のモニター報告は、治療を目的に来院する患者から原因と思われる家庭用品について情報を収集するシステムであるため、その家庭用品に含まれる化学物質を特定することは、必ずしも容易ではない。
しかしながら、時代に応じて快適な生活を求める消費者ニーズに応えるため、新しい化学物質や素材が家庭用品に次々と使用されてきていることから、常にその情報を入手し、新たに生じる問題点を早急に発見することが必要である。また、最近では、抗菌剤を使用した家庭用品や、コンパクト洗剤などの新製品が数多く出回っていることから、その安全性については引き続き注目していく必要がある。
家庭用品による健康被害を未然に防止するためには、消費者が使用上の注意をよく読み、製品情報に注意するとともに、自己の体質を認識したり、子供が誤飲しないように周囲の環境に配慮することが必要である。また、事業者は、製造物責任法の施行に伴い、製品の供給に先立って安全性の確認を行いより安全な製品の供給に努めるとともに、販売時には製品の適切な使用方法について、消費者に確実に伝えるよう努めることが必要である。