研究業務 / Mission of Division of Genetics and Mutagenesis

我々の日々の食事中や環境中には食品添加物、残留農薬、医薬品、工業化学物質を始めとする多くの化学物質が存在し、その数は年々増加している。化学物質の中には、「生命の設計図」と呼ばれるDNAに損傷を与えるものがある。これらDNA損傷の多くは細胞が持つ修復機構により正常に戻されるが、修復されないか、または誤った修復がなされた場合には細胞死、もしくは突然変異の誘発をもたらす。この突然変異が細胞機能、もしくは個体発生に関与する遺伝子に偶然にも生じた場合、がんや遺伝毒病を引き起こす可能性がある。このようなDNAに損傷を引き起こす現象を遺伝毒性と呼び、そのような性質を持つ化学物質を一般に「遺伝毒性物質」という。また、DNA以外でもゲノムの恒常性の維持に関連するタンパク質(細胞分裂装置、トポイソメラーゼ、DNAポリメラーゼ等)に影響を与え、結果的に突然変異をもたらす物質もある。これら物質も広義には遺伝毒性物質に分類される。この場合、前者の直接DNAに損傷を与える遺伝毒性物質を特に区別するために「変異原性物質」と呼ぶ。また、近年では、突然変異に関与せず、DNAの塩基修飾(メチル化等)に影響を与えることにより遺伝子の発現を撹乱する化学物質の存在も指摘されている(エピ遺伝毒性物質)。

変異遺伝部では生活環境中に存在する化学物質の遺伝毒性を同定するとともに (hazard identification)、そのヒトに対する発がんリスク等を評価し (risk assessment)、必要な場合には行政的な規制を介してそれら有害物質を生活環境中から低減化することにより、ヒトのゲノムの健全性を確保すること を目標としている。この目標を達成するために、

(1) 各種遺伝毒性試験法 (in silico, in vitro, in vivo)の開発と国際標準化

(2) 突然変異やDNA修復機構の解明と、その知見のリスク評価への応用

(3) 政府調査会、委員会等への出席 を通じた行政への貢献 を行っている。