国際化学物質安全性カード

ニトロフェン ICSC番号:0929
ニトロフェン
NITROFEN
2,4-Dichloro-1-(4-nitrophenoxy) benzene
2,4-Dichlorophenyl p-nitrophenyl ether
C12H7Cl2NO3 / C6H3Cl2OC6H4NO2
分子量:284.1
CAS登録番号:1836-75-5
RTECS番号:KN8400000
ICSC番号:0929
EC番号:609-040-00-9
災害/
暴露のタイプ
一次災害/
急性症状
予防 応急処置/
消火薬剤
火災 可燃性。
裸火禁止
粉末消火薬剤、水噴霧、泡消火薬剤、二酸化炭素。
爆発 空気中で粒子が細かく拡散して爆発性の混合気体を生じる。
粉塵の堆積を防ぐ;密閉系、粉塵防爆型電気および照明設備。

身体への暴露
粉塵の拡散を防ぐあらゆる接触を避ける(妊娠中の)女性への暴露を避ける
いずれの場合も医師に相談
吸入 腹痛、咳、下痢、めまい、頭痛、息苦しさ、咽頭痛、嘔吐。
局所排気または呼吸用保護具。
新鮮な空気、安静。必要な場合には人工呼吸。医療機関に連絡する。
皮膚 発赤、痛み。
保護手袋、保護衣。
多量の水で洗い流した後、汚染された衣服を脱がせ、再度洗い流す。医療機関に連絡する。
発赤、痛み。
安全眼鏡、または粉末の場合には呼吸用保護具と眼用保護具の併用。
数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズをはずして)、医師に連れて行く。
経口摂取 「吸入」参照。
作業中は飲食、喫煙をしない。食事前に手を洗う。
口をすすぐ。安静。医療機関に連絡する。
漏洩物処理 貯蔵 包装・表示
・こぼれた物質を容器内に掃き入れる;湿らせてもよい場合は、粉塵を避けるために湿らせてから掃き入れる。
・残留分を注意深く集め、安全な場所に移す。
この物質を環境中に放出してはならない
・(特別個人用保護具:P3有毒粒子用フィルター付マスク)。

・食品や飼料から離しておく。
・密封。

・食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
・EU分類
 記号 : T, N
 R : 45-61-22-50/53
 S : 53-45-60-61
 Note : E
重要データは次ページ参照
ICSC番号:0929 Prepared in the context of cooperation between the International Programme on Chemical Safety & the Commission of the European Communities © IPCS CEC 1993












国際化学物質安全性カード

ニトロフェン ICSC番号:0929











物理的状態; 外観:
無色〜茶色の結晶性粉末。光に暴露すると黒ずんでくる

物理的危険性:
粉末や顆粒状で空気と混合すると粉塵爆発の可能性がある。

化学的危険性:
燃焼すると有毒なフュームを生成する。

許容濃度:
TLV は設定されていない。

暴露の経路:
体内への吸収経路:エーロゾルの吸入、経口摂取

吸入の危険性:
20℃ではほとんど気化しない;しかし、噴霧もしくは拡散すると浮遊粒子が急速に有害濃度に達することがある。

短期暴露の影響:
皮膚、気道を刺激する。中枢神経系に影響を与えることがある。

長期または反復暴露の影響:
反復または長期の皮膚への接触により、皮膚炎を起こすことがある。 肝臓に影響を与えることがある。人で発がん性を示す可能性がある。動物試験では人の赤ん坊に奇形を引き起こす可能性があることが示されている。

物理的性質
・沸点:368℃(101.3kPa)
・融点:70〜71℃
・密度:1.3 g/cm3
・水への溶解度:0.0001 g/100 ml(22℃)
・蒸気圧:0.001 Pa(40℃)
・引火点:200℃(C.C.)
・発火温度:400℃
・log Pow (オクタノール/水分配係数):3.4〜5
環境に関する
データ
・水生生物に対して毒性が非常に強い。
・人にとって重要な食物連鎖において、特に魚類で生物濃縮が起こる。
・水生環境中で長期にわたる影響を及ぼすことがある。
・通常の使用法と異なる状況での環境中への放出を避ける。

・製剤に溶剤が使用されている場合は、その溶剤のICSCも参照のこと。
・市販の製剤に用いられている溶剤が、この物質の物性および毒性を変化させることがある。
作業衣を家に持ち帰ってはならない
・Tok-2、Tok E25、Tokkorn、Mezotox、FW925、Niclofen、NIP、Nitrochlor、Trazalex はいずれも商品名である。
付加情報


ICSC番号:0929
更新日:1999.03
ニトロフェン
© IPCS, CEC, 1993

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国立医薬品食品衛生研究所