国際化学物質安全性カード

ヨウ化メチル ICSC番号:0509
ヨウ化メチル
METHYL IODIDE
Iodomethane
CH3I
分子量:142.0
CAS登録番号:74-88-4
RTECS番号:PA9450000
国連番号:2644
EC番号:602-005-00-9
EINECS番号:200-819-5
災害/
暴露のタイプ
一次災害/
急性症状
予防 応急処置/
消火活動
火災 不燃性。火災時に刺激性あるいは有毒なフュームやガスを放出する。

周辺の火災時には、適切な消火剤を使用する。
爆発

火災時:ドラム缶などを水を噴霧して冷却する。
身体への暴露
作業環境管理を厳密に! 
いずれの場合も医師に相談!
吸入 咳、咽頭痛、吐き気、嘔吐、下痢、頭痛、めまい、嗜眠、脱力感、痙攣、錯乱。死亡。症状は遅れて現われることがある。「注」参照。
換気、局所排気、または呼吸用保護具を使用する。
新鮮な空気、安静。直ちに医療機関に連絡する。
皮膚 発赤、痛み。
保護手袋、保護衣。
汚染された衣服を脱がせる。洗い流してから水と石鹸で皮膚を洗浄する。医療機関に連絡する。
発赤、痛み
安全ゴーグル、または呼吸用保護具と併用して眼用保護具を着用する。
数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズをはずして)、医療機関に連絡する。
経口摂取 「吸入」参照。
作業中は飲食、喫煙をしない。
口をすすぐ。吐かせない。水に活性炭を懸濁した液を飲ませる。直ちに医療機関に連絡する。
漏洩物処理 貯蔵 包装・表示
・危険区域から立ち退く! 
・専門家に相談する! 
・個人用保護具:自給式呼吸器。
・漏れた液やこぼれた液を密閉式の容器に出来る限り集める。
・残留液を砂または不活性吸収剤に吸収させる。
・地域規則に従って保管・処理する。

・消火により生じる流出物を収容するための用意。
・強酸化剤、食品や飼料から離しておく。
・密封。
・床面に沿って換気。
・排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する。

・破損しない包装。破損しやすい包装のものは密閉式の破損しない容器に入れる。
・食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
・EU分類
 記号 : T
 R : 21-23/25-37/38-40
 S : 1/2-36/37-38-45
・国連危険物分類(UN Hazard Class):6.1
・国連包装等級(UN Packing Group):I
・GHS分類
  注意喚起語:危険
  飲み込むまたは吸入すると有毒
  皮膚刺激
  強い眼刺激
  吸入すると中枢神経系の障害
  長期的影響により水生生物に非常に強い毒性
 skull;toxiccancer;health hazenviro;aqua











物理的状態; 外観:
特徴的な臭気のある、無色の液体。光や湿気に暴露すると茶色になる

物理的危険性:
この蒸気は空気より重く、低い場所では滞留して酸素欠乏を引き起こすことがある。

化学的危険性:
270℃以上に加熱すると分解し、ヨウ化水素を生成する。強酸化剤と反応し、爆発の危険をもたらす。300℃で酸素と激しく反応し、爆発の危険をもたらす。

許容濃度:
TLV:2 ppm(TWA); (皮膚); (ACGIH 2011)

MAK:発がん性カテゴリー:2;皮膚吸収(H)(DGF 2011)

暴露の経路:
体内への吸収経路:蒸気の吸入、経口摂取、経皮。

吸入の危険性:
20℃で気化すると、空気が汚染されてきわめて急速に有害濃度に達することがある。

短期暴露の影響:
眼、皮膚、気道を刺激する。中枢神経系に影響を与えることがある。これらの影響は遅れて現われることがある。医学的な経過観察が必要である。

長期または反復暴露の影響:
実験動物では腫瘍が見つけられているが、人への妥当性はない可能性がある。

物理的性質
・沸点:42.5℃
・融点:−66.5℃
・比重(水=1):2.3
・水への溶解度:1.4 g/100 ml(20℃)
・蒸気圧:50 kPa(20℃)
・相対蒸気密度(空気=1):4.9
・20℃での蒸気/空気混合気体の相対密度(空気=1):2.7
・log Pow (オクタノール/水分配係数):1.51
・粘度:0.18 mm2/s(40℃)
・爆発限界:8.5-66 vol%(空気中)
・発火温度:355℃
環境に関する
データ
・水生生物に対して強い毒性がある。
・通常の使用法でも環境中へ放出される。不適切な廃棄などによるさらなる放出を避けるよう十分注意すること。

・急性中毒の症状は暴露後数時間あるいは数日間経過するまで現われず、安静を保たないと悪化する。

付加情報


ICSC番号:0509
更新日:2012.06
ヨウ化メチル
Prepared in the context of cooperation between the International Programme on Chemical Safety and the European Commission
© IPCS 2004-2012

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国立医薬品食品衛生研究所